ドメインは「自分のもの」に
しないと、財産にならない。

おさらい：ドメイン＝ホームページの「住所」

前回、ホームページは「コード（設計図）」「サーバー（土地）」「ドメイン（住所）」の3つでできている、という家のたとえをお話ししました。覚えていなくても大丈夫です。今日いちばん大事なのは、このうちの「住所」だけです。

〔お店や会社の名前〕.com のような、お客さんがたどり着くための文字列——それがドメイン（住所）でした。今日は、この住所が「誰のものか」で何が変わるのか、というお話です。

※ 家のたとえをはじめから読みたい方は 「ホームページって、結局なに？」 をどうぞ。

なぜ「住所」だけが財産になるのか

ホームページの3つの中で、引っ越しても変えられるものと、変えずに持っていけるものがあります。

設計図（コード）も、土地（サーバー）も、引っ越せば変わります。別の制作会社に頼めば、見た目も作り直しになりますし、置き場所のサーバーも変わります。けれど住所（ドメイン）は、名義が自分になっていれば、そのまま持っていけるのです。

これは、お店を移転するときと似ています。建物や内装は変わっても、「あのお店」という看板はそのまま。長く使ってきた住所（URL）には、名刺やチラシに書いた連絡先、検索エンジンに積み上がった評価、覚えてくれたお客さん——いろいろなものがぶら下がっています。住所が自分のものなら、それらをまとめて引き継ぎやすくなります。

気をつけたいのは「業者名義のまま」のケース

ここが、今日いちばんお伝えしたいところです。ホームページを作ってもらうとき、住所（ドメイン）の名義が自分ではなく、制作会社の名義のままになっていることがあります。

悪気があってそうなる、という話ではありません。契約の作り方しだいで、自然とそうなってしまうことがある、というだけです。けれど、名義が手元にないと、後からこんな場面で困ることがあります。

逆に言えば、住所が自分の名義になっていれば、「ここの会社とは合わないな」と思ったときに、看板を持ったまま身軽に動けるということ。その安心感が、ホームページを「財産」と呼べるかどうかの分かれ目になります。

図でみる：名義が「自分」か「業者」か

同じホームページでも、住所の名義がどちらにあるかで、いざというときの動きやすさがまったく変わります。鍵を持っているのは、どちらでしょうか。

頼む前に、この一言を聞いてみてください

むずかしい知識はいりません。ホームページの相談をするとき、「ドメインは誰の名義になりますか？」と一言聞くだけで十分です。持ち帰れるチェックとして、次のことを確かめておくと安心です。

• ドメイン（住所）は、自分（御社）の名義になりますか？
• もし別の会社に移したくなったとき、同じURLを引き継げますか？ その費用はいくらですか？
• 解約したとき、ホームページのデータ（文章や画像）はもらえますか？

こうした質問に、はぐらかさず分かりやすく答えてくれるかどうかは、その会社と長くお付き合いできそうかを見るうえでの、ひとつの目安になります。答えに納得できれば、それだけで一歩、安心して進めます。

「.com」「.jp」「.co.jp」、どれでも考え方は同じ

住所の末尾には、いくつか種類があります。世界中で広く使われる「.com」、日本向けの「.jp」、日本で登記された法人だけが取れる「.co.jp」などです。.co.jp は法人の証明書付きの住所のようなもので、取引先に信頼感を伝えたいときの選択肢になります（取得には年5,500円・税抜が別途かかります）。

とはいえ、どの末尾を選んでも、「名義が自分のものか」という財産の話は同じです。末尾の種類より先に、まず「この住所は自分のものとして残るのか」を確かめる——その順番だけ覚えておけば大丈夫です。

NODE TOKYO の場合は、どうなっているか

私たちの考え方も、ここでお伝えしておきます。NODE TOKYO では、ドメイン（住所）の利用権はお客様に帰属します。日々の更新や設定はこちらで代行しますが、住所そのものの持ち主はお客様です。「所有はお客様、お世話は当社」という分担だとお考えください。

あわせて、HTMLや画像などの制作データも、お申し出いただければ無償でお渡しします。契約の縛りもなく、いつでも解約できます。料金は初期費用0円・月額6,980円（税抜）。「合わなければやめられる」状態を保つことが、安心して始めていただくための前提だと考えています。

※ 解約後のドメインや移管の扱いなど、こまかな条件は よくある質問 にまとめています。気になる点は、遠慮なくご相談ください。